ガソリンを使わず電気をエネルギーとする電気自動車（以下、EV）。現在では自動車から排出されるCO2がが環境汚染に影響することが懸念され、世界中で様々な規制が厳しくなっています。そして、規制強化への対策やCO2削減を掲げ、日本の自動車メーカーは規制をクリアするため、様々な取り組みを行っています。 そのため、今後はEVの生産数や販売台数が急速に高まると予測されています。ガソリン車（以下、GV）とEVを比較した場合、どれほどの割合でCO2の削減を達成できるのでしょうか？また、EVと同じくエコカーとして知られているハイブリットカーがありますが、「どんな違いがあるの？」と疑問に感じる方は多いでしょう。

今回は、EVの生産数予測やGVとの割合の変化をはじめ、EVとハイブリット自動車（以下、HV）の違いなどをご紹介していきます。環境規制によって徐々にEV化が浸透することが考えられるので、車の買い替えを検討している方やEV化について知りたい方は、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

EVとHVはどう違う？

地球環境に優しいエコカーとして知られるHVですが、今回ご紹介するEVと同様に電気を使い、モーターを動力としている点は共通しています。しかし、同じエコカーでもそれぞれには違いがあるのですが、「どんな違いがあるの？」と思われている方は多いでしょう。

まずHVですが、電気はもちろんガソリンも原動力として走行することが可能です。HVは走行状況によって動力を使い分けることができ、バッテリーの充電容量がなくなったとしても、ガソリンを燃料として走行を続けることが可能です。 また、一部のHVではエンジンは発電機としてのみ使用され、動力はモーターのみ使用しているものもあります。

EVは電気のみを原動力としていることが最大の特徴でありHVとの違いでもあります。走行中にCO2を一切排出しないので地球環境にとても優しいエコカーといえるでしょう。 しかし、まだまだEV化に向けてのインフラ整備が行き届いていなく、長距離の走行では充電設備の場所をあらかじめ把握いなければいけないなど、課題は数多く存在します。現時点で利便性が高いのはHVはGVになるのかもしれません。

急速に高まる生産数増加の予測

近年、世界的に環境規制が厳しくなったことから、今後はEVの生産数が急速に高まると言われています。実際に日本では2009年度からEVの販売が開始され、国土交通省・経済産業省は2017年度に24000台のEVを販売していると発表しています。 そんなEVの生産数ですが、今後どのように予測されているのでしょうか？ここでは、近い将来の2025年での生産数や、販売台数の予測をまとめてみたので、ぜひ参考にしてみてください。

2025年での生産数量の予測は2つ

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、さまざまな産業が縮小していることから自動車市場では「政策ベース」「市場ベース」2通りの生産数を出しているようです。まず政策ベースで予測されている生産数ですが、2025年のEV生産数は2821万台になるのではないかとされています。 この予測理由には、新型コロナウイルスの感染が拡大して以降、補助金制度によってEV市場が後押しされているからだと言われています。また、サイズやバッテリー容量のバリエーションが増えることで市場成長の実現が予測されています。

次に市場ベースで予測されている生産数ですが、2025年のEV生産数は1206万台になるのではないかと予測されています。この予測理由には「少子高齢化」や「若者の車離れ」などによって自動車市場の全体が縮小しているといった傾向があり、EV化の展開が想定通りに実現することが難しくなったからだと言われています。 さらに、消費者の需要も新型コロナウイルス感染拡大の影響により、展開当初の見込みまで至らないことが予測されたからだそうです。このように、EVの生産数は2通りの予測がされていることがわかっています。

2030年のEV普及目標は20～30％

生産数量の予測には2通りありましたが、2030年におけるEVの普及目標は20～30％であることを国土交通省・経済産業省が発表しています。日本の自動車メーカーは海外にも展開しているため、国内外を含めた普及目標であると言えるでしょう。

2050年にはEV販売台数予測は約90％に！？

今後、世界中の自動車販売台数の見通しは、2038年には新車販売台数の5割がEVに、そして2050年には、なんと新車販売台数の内90％がEVになるであろうと予測されています。現在、新型コロナウイルス感染拡大が経済にも大きな影響を与え高額商品の買い控えや様子見が見受けられますが、今後、感染拡大が終息を迎え、経済活動が活発になれば予測されている販売台数は達成されるかもしれません。

GVの効率化とEV化の推進によるCO2の削減

日本での環境規制は世界的に見ても厳しい水準と言え、2025年までに年率5％の割合でCO2削減することを目標としています。さらに、菅首相がG20サミットで2050年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする目標を国際公約として表明しました。経済産業省と国土交通省は2020年3月、新たに乗用車の2030年度燃費基準を策定しました。CAFE（企業別平均燃費基準）といわれるこの新基準は推定値として32.4％の改善を目標とした内容になっています。 このように新たな基準とEVかの促進により、GVとEVで年率5％の削減目標を達成できると考えられています。目標が達成できれば、より環境に優しい自動車を普及させることができるので、減少割合も年々増加していくかもしれません。

目標達成に向けたEV化の促進

環境規制の目標をクリアするためには、EV化の促進が急務と言えます。といっても新車の購入には費用が必要になるため、環境に優しいからといって簡単に車を買い換えるわけにはいきません。そのため、政府はEV化を促進する方法として複数の取り組みを行なっています。ここでは、国が行っているEV化促進の取り組み内容についてまとめてみました。

新車購入補助金の実施と減税

政府は今までも環境基準に適合した車を購入するときに、補助金や減税、免税といった手法で新車購入を促してきました。その補助内容が2020年12月に見直され、EVで最大80万円、PHVで最大40万円、そのほか燃料電池自動車や充放電設備の設置費などにも補助が適用されるようになりました。 自動車取得税の免税や自動車税の減税と合わせ、今までよりお得にEVを所持できるようになりました。しかし、対象となる車両は限られているので、新車を購入する方際は事前に確認しておくことをおすすめします。

電気自動車に欠かせない充電インフラ設備の推進

現在、GVが主流となっているため、増えて来たといってもEV用の充電設備はまだまだ不足しています。そのため、EVの購入をためらって低燃費GVやHV、PHVの購入を考えている方は多いと思います。 しかし、今後は環境規制の目標達成のためにEV化を促進し、充電設備などEV関連のインフラ整備を推進すると言われています。すでに設置が進められており、よおく見かけるようになった商業施設や高速道路のパーキングエリアの設備追加やマンション、宿泊設備などへの新規設置が挙げられています。

EVの生産数は増加傾向にある

現時点ではまだまだ普及していないEVですが、環境規制に伴い、今後は各自動車メーカー新規開発や生産数の増加、新興メーカーの参入はますます増えていくことでしょう。また、EV化を促進するために補助金や減税の実施、充電インフラ整備の推進も行っていくため、GVと同様の利便性になる日はそう遠くないのではないのでしょうか。